(受付終了)次世代トップリーダーが学ぶ経営力強化講座~経営戦略策定編~「横浜次世代経営者塾2023」(全3回)

開催日 2023/07/19 09:20 ~ 16:30
2023/07/20 09:30 ~ 16:30
2023/07/28 09:30 ~ 16:40
開催日・内容 【開催日】
第1回 7月19日(水) 9:20~16:30
第2回 7月20日(木) 9:30~16:30
第3回 7月28日(金) 9:30~16:40


【各回の内容】

第1回 7月19日(水) 9:20~16:30

【科目】
〇オリエンテーション
〇次世代トップリーダーの使命と心構え
〇経営戦略の意義とその必要性

【内容】
〇次世代トップリーダーの使命と心構え
将来、経営に携わるために、知っておいてもらいたい次世代トップリーダー
に求められる役割と心構えについて学びます。

・次世代トップリーダーの使命と心構え ・自身の思考・行動特性を知る
・次世代トップリーダーに共通する悩み ・永続的な発展のための“ 第二創業” の必要性

〇経営戦略の意義とその必要性
企業における経営戦略の位置づけとその必要性を考えます。

・経営力を高める“3つの力”・企業経営と経営戦略の意義 ・なぜ経営戦略が必要なのか
・中小企業の経営と経営戦略 ・理念、ビジョン、ドメイン、戦略の関係
・組織(チーム)のパワーを高める3大ポイント

第2回 7月20日(木) 9:30~16:30

【科目】
〇具体的な経営戦略の立案プロセス
〇自社の経営戦略の立案(1)

【内容】
〇具体的な経営戦略の立案プロセス
中小企業にとって実行可能性のある経営戦略にするために、戦略論やフレームワークの活用の仕方を学びます。

・経営戦略策定プロセス ・「両利きの経営」のすすめ ・環境分析とSWOT 分析
・ドメイン(事業領域)の定義 ・利益獲得と付加価値創造の仕組み(ビジネスモデル)

〇自社の経営戦略の立案(1)
自社の経営戦略立案のために、自社分析を通して経営課題の抽出に取り組みます。

・経営理念とビジョンの確認 ・環境分析とSWOT 分析
・ドメイン(事業領域)の設定 ・自社の経営課題の抽出と戦略立案(クロスSWOT 分析等)
・インターバル期間中の作業の確認

~インターバル期間~
「経営戦略の立案に向けた情報収集」
抽出した経営課題をもとに経営戦略に必要な情報収集を行い、自社に導入するにあたっての課題の
検討・整理に取り組みます。

第3回 7月28日(金) 9:30~16:40

【科目】
〇自社の経営戦略の立案(2)
〇戦略実行と組織への定着化

【内容】
〇自社の経営戦略の立案(2)
抽出した経営課題をもとに、自社の経営戦略立案に取り組みます。

・資源配分とシナジー効果最大化の検討 ・アクションプランの検討

〇戦略実行と組織への定着化
経営戦略の継続的な修正を図り、組織に定着化させる方法を学びます。

・実行可能性を高める実践のコツ
・環境変化にあわせて戦略を柔軟に修正していく必要性
・継続的な修正と組織への定着化のポイント
・~まとめ~ 更なる事業の成長発展に必要なこと

対象者 中小企業の経営者、経営後継者、経営幹部候補等
定員 30名(先着順)
参加条件 全3回の日程にご参加いただける方
参加費 29,000円/1名(全3回分)※横浜市内に事業所がある中小企業者は、10,000円で受講が可能です。
尚、一旦納入いただいた参加費は原則、返金しませんのでご了承ください。
(第1回当日、受付にて参加費をお支払いください。)
会場 横浜情報文化センター6階 (情文ホール)
横浜市中区日本大通11番地
アクセスマップ
申込方法


中小企業大学校 受講申込HPからの事前申込 受講申込URL:次世代トップリーダーが学ぶ経営力強化講座(横浜市開催)|中小企業大学校(中小機構) (smrj.go.jp)


主催・共催 独立行政法人 中小企業基盤整備機構
公益財団法人 横浜企業経営支援財団
お問合せ先 (公財)横浜企業経営支援財団 経営支援部経営支援課
TEL:045-225-3714 E-mail:keiei@idec.or.jp
申込期限 2023年07月07日(金)

講師・演者

坂本 篤彦氏

プロフィール
人間力経営株式会社 代表取締役 ビジネス・コア・コンサルティング 代表 中小企業診断士 日本マクドナルド(株)を経て、平成3年、東京商工会議所入所。ベンチャー企業の経営支援等に携わる。平成14年独立し、ビシネス・コア・コンサルティングを設立。中小企業の新規事業展開など実践型のコンサルティングを展開する。中小企業大学校東京校の経営後継者研修ではゼミナールを担当する。令和3年に後継者の「人間力」の強化・充実を図るべく人間力経営 ( 株 ) を設立し、「To Doより、まず To Be」を合言葉に、後継者としての「在り方」の啓発にも注力している。

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